採用フィルター。企業は何で学生を見ているのか。

学歴、性別、専攻、文理、部活動。

企業によってそれらの思考はバラバラではありますが、採用フィルターは確かに存在します。

 

アイデム人と仕事研究所は11月1日、「2018年卒新卒採用に関する企業調査」の結果を発表しました。

調査対象は、インターネット調査会社のモニターに登録する、企業の新卒採用担当者766人。

 

2018年卒の新卒採用で学生の属性や特徴に対してフィルターを設けていたのは46.5％と、

約半数の企業に上ったことが分かりました。

 

採用フィルターってあくまでも確率論ではありますが、

企業の採用担当者も時間を持て余していて、暇なわけではありません。

できる限り効率的に求める人物像と出会いたいというのは自然なことだと思います。

 

フィルタリング項目に「性別」を挙げる企業も一定数

業種によって、フィルタリング項目に差があります。

 

フィルターの内容について複数回答で聞くと、最も多かったのは「学部・専攻」で43.8％、

次いで「学歴・学校名」（37.6％）、

「性別」（21.9％）。

 

性別で採用の可否を決めることは男女雇用機会均等法で禁止されているが、

企業の中には暗黙の規定を設けているところもあるようです。

 

 

業種別に見ると、「学歴・学校歴」をフィルターにしている割合が最も高かったのは

「製造業」の44.9％で、

2番目が「飲食店・宿泊業・サービス業」（41.7％）、

3番目が「通信業・情報サービス業」（40％）。

 

フィルターとして「学歴・学校歴」を選んだ割合が最も少ないのは「保健・医療」（13.6％）で、

次いで「金融業・保険業・不動産業」（21.7％）。

 

「卸売業・商社・小売業」では、「所属ゼミ」と「容姿」の項目で30％を越えているようです。

 

「容姿」は「金融業・保険業・不動産業」の30.4％もフィルター項目の１つに選んでいました。

こうもはっきりと業界で違いが出るのは面白いですよね〜。

 

選考において、一部の学生を特別な待遇やフローで選考する「特別扱い」をした企業は61.1％。

特別扱いの対象学生として最も多かったのは「自社が採用ターゲットとする学校の学生」で29.3％、

次いで「自社が採用ターゲットとする学部・専攻の学生」が28.6％、

「自社の従業員の知り合い」が25.4％。

 

学歴や学校歴など、どこで学んできたかに加えて、専攻で何を学んできたかを問う企業が多いようです。

 

 

採用フィルター、いろいろありますね。

少しでも就活になったらプロに相談してみるのもいいかも。

 

他人のリアルなアドバイスは貴重です。

もっというと、企業の採用ニーズを把握しているプロからアドバイスをもらうということは

メリットしかありません。

 

自分に合った会社のマッチングを手厚くしてくれる、就職サービス。

 

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